今回は一回株投資の話は置いておいて、リーマンショックについて話します。
- 自分の投資先についてちゃんと知ること
- レバレッジ取引に頼りすぎないこと
リーマンショックを知ることで、上の2つの大切さがわかります。
この記事の内容
リーマンショックは世界に400兆円のダメージを与えた金融危機
リーマンショックは、リーマンブラザーズという投資銀行が破綻したことに端を発する金融危機です。
ちなみにリーマンショックは和製英語です。外国人に「Lehman Shock」といっても「？」という顔をされます。
「Financial crisis（金融危機）」と言うと通じます。外国人は笑顔になります。
それではリーマンブラザーズの負債総額を見てみましょう。
- リーマンブラザーズ日本法人の負債総額
→3兆4000億円 - リーマンブラザーズ全体の負債総額
→約64兆円
なんかあまりに巨額すぎてよくわかりません。
64兆円はなんと日本の時価総額の高い会社の上から５つの会社が買えるほどの金額です。
- トヨタ自動車(時価総額21.9兆円）
- NTTドコモ（9.8兆円）
- ソフトバンク（9.3兆円）
- NTT（9.2兆円）
- 三菱UFJ（7.9兆円）
そしてこの影響で世界から消えた資産の合計額はなんと400兆円。
比較対象としてはだいたいドイツ国内で1年間動く金額が365兆円、日本では488兆円。
つまりリーマンショックで先進国一国がまるまる無くなるくらいの影響力がありました。
これでもよくわからないかもしれませんが、とにかくめちゃくちゃ大きな金額なんです。
リーマンショックの流れは
- STEP.1住宅バブルがアメリカで起こる!長い間ずっと不動産価格が上がり続ける。
- STEP.2サブプライムローンで投資銀行が儲かる！投資銀行がサブプライムローンを混ぜた投資商品を売り、大きな儲けを出す。
- STEP.3住宅バブルが崩壊！あまりにも住宅価格が上がりすぎたため、住宅を買う人が減った。そのためバブルが崩壊。
- STEP.4リーマンブラザーズが経営破たんサブプライムローンを扱っていた投資銀行はすべて親会社に合併、もしくは救済買収された。ただリーマンブラザーズだけは経営破たんした。
- STEP.5リーマンショックリーマンブラザーズが経営破たんしたことで、株価が一気に下落。アメリカが不景気に。
大きな影響が出た主な理由は以下の3つ。
- 投資銀行が利かせていた高いレバレッジ
- 保険会社が売り出していたクレジットデフォルトスワップ
- 自分でもよくわからないものを金融業界で売っていたという会社の不透明性
- サブプライムローン
- クレジットデフォルトスワップ
- CDO
ぱっと見複雑なのですが、流れ、原因を抑えられれば簡単ですよ！
リーマンショック前のはなし
まずリーマンショック前はどんな状態だったのか確認しましょう。
当時アメリカの金融業界は「サブプライムローン」というもので非常に景気が良かったのです。
ほとんどの投資銀行では、新人から3年目の社員に日本円にして1500万円から3000万円ほどの給料を渡すほど。
またアメリカの保険業界も「クレジットデフォルトスワップ」というもので景気が良かったのです。
ですがこの2つは一度経済全体の景気が悪くなると爆発する大きな爆弾でした。
サブプライムとは「信用度の低い」という意味を指す。
返済されない可能性もあるので、金利が高めに設定されている。
リーマンショック前はかなり審査が甘く、収入の欄を空欄にしても通ったり、犬の名前を使っても通ったりしたという逸話があるほど。
お金を貸すひとのための保険。略してCDSと表記されることも。
もしお金を貸した先がお金を返せなくなっても、クレジットデフォルトスワップに契約していれば保険金が支払われるという仕組み。
アメリカン・インターナショナル・グループ（AIG）というアメリカで当時一番大きかった保険会社は、日本円にして約44兆1000億円分のクレジットデフォルトスワップを売り出していた。
当時は景気が良く、保険金を支払うことがあまりなかった。そのためクレジットデフォルトスワップによって保険業界は非常に潤っていた。
空前の住宅バブル、めっちゃ儲かる金融業界
リーマンショックが起きる前、アメリカでは空前の住宅バブルでした。
こちらは「S&Pケース・シラー住宅価格指数」という指数をグラフ化したもの。
2000年1月のアメリカの住宅価格を100として、今の住宅価格が当時の何倍かを知るものです。
まぁ難しいことは置いといて、リーマンショック直前の2006年を見てみてください。
2006年には185くらいなので、2000年から2006年の間で1.85倍住宅価格が上がっています。
もしさっきのサブプライムローンを借りた人がお金を返せなくなっても、家を売れば住宅価格が上昇していたので儲けが出たのです。
サブプライムローンを売り出す投資銀行、躍進するリーマンブラザーズ
アメリカの投資銀行たちは金融機関から、サブプライムローン、家を差し押さえる権利をまとめて買いました。
サブプライムローンを含む様々な債券を一つにまとめてCDOという有価証券にします。
イメージとしてはいろんな金融商品をごちゃ混ぜにしてCDOという袋に入れて売り出したという感じですね。
これにクレジットデフォルトスワップという保険をつけてCDOを投資家たちに売り出しました。
投資家はCDOを買うことで、定期的に返済されるローンや社債とその金利を受け取れる。
あまりにもごちゃ混ぜにして売っていたので、売っている投資銀行もCDOの中身がなんなのかわかっていなかった。
債務担保証券と日本語では呼ばれる。
サブプライムローンは安全性が高く利益も大きかった…ように見えた
サブプライム・ローンを含めていたCDOは、投資家にとって利子が高いのでリターンが大きいのです。
さらにクレジットデフォルトスワップがついていれば、万が一ローンの支払いがなくなっても保険金が下りるので安全性もバッチリ。株の安全性を評価する格付け会社はこのCDOにトリプルAを付けます。
よって見た目にはローリスクでハイリターンな金融商品ができあがりました。
当然投資家たちは「どんどんサブプライムローンの入ったCDOを作ってくれ！」となるわけです。
そうしてこのサブプライムローンが入った有価証券をどんどん売り出した結果、2005年にはアメリカでリーマンブラザーズは一番大きな投資銀行となりました。
リーマンブラザーズは一度経営幹部がもめ、そのことが原因で経営危機に陥る。クレジットカードで有名なアメリカンエキスプレスに買われ、その後アメリカで２番目に大きな銀行、バンクオブアメリカに売られる。
アメリカンエキスプレスに買われて10年後には、ニューヨーク証券取引所に再上場を果たす。
リーマンブラザーズはほかの投資銀行に比べると収益力が低かった。そこでリーマンブラザーズは収益力の高いサブプライムローンを積極的に販売するようになる。
リーマンショックが始まる。
住宅バブルがはじけたことで、ついにリーマンショックが始まりました。アメリカの金融業界全体が経営の危機におちいる事態に。
中でも一番大きな影響が出たので、「リーマンショック」という不名誉な名前がついてしまったわけです。
リーマンブラザーズの現金が足りなくなってきた
住宅価格も高くなり、金利も高いサブプライムローンを返せない人が増えてきてしまいました。
ほとんど審査をせず、返済能力のない人にまで貸していたのですから当然です。
今まではサブプライムローンが返されなくなっても、住宅価格が上がっているのでその住宅を売れば利益が出ていました。しかし住宅の価格は下落し始めています。
そうなるとサブプライムローンでは利益が出ません。なので投資家たちはサブプライムローンの入ったCDOを解約し始めました。
投資銀行は預かった株やお金全てをもっているわけではなく、資産運用に回しています。
なのでいきなり多くのひとがお金を引き下ろそうとすると現金が足りなくなってしまいます。そのためリーマンブラザーズを含む投資銀行は財政基盤がぐらつき始めました。
- ゴールドマンサックス
→親会社に吸収 - モルガンスタンレー
→親会社に吸収 - ベアー・スターンズ
→政府が緊急融資をしリスクが下落、JPモルガン・チェース（アメリカ国内で最大級の銀行グループ）によって救済買収 - メリルリンチ
→バンクオブアメリカに救済買収 - リーマンブラザーズ
→経営破たん
リーマンブラザーズ以外の投資銀行は親会社に吸収されたり、政府からの緊急融資があったり、救済買収されてこの危機を乗り切りました。
市場の予測では同じようにリーマンブラザーズも政府からの緊急融資があるか、もしくは救済買収されると思われていました。
基本的に緊急融資先は銀行やインフラなどの生活に重要な企業のみ。
その会社が持っている様々な資産を非常に安い価格で手に入れられるなどのメリットがある一方、負債を背負わければならないというデメリットがある。
しかし結局どちらもなく、2008年9月15日にリーマンブラザーズは倒産しました。
リーマンブラザーズは実は今も残っている。
結局緊急融資も救済買収もされず、リーマンブラザーズはついに経営破たんしました。
経営破たん後、バンクオブアメリカと野村證券によって資産が買われました。
グローバル進出のために欧州、アジア（韓国を除く）法人を野村証券を引き受けました。
負債を返すための会社である清算法人として現在もリーマンブラザーズは残っています。
リーマンブラザーズが誰にも救済されなかった理由
ではなぜ、リーマンブラザーズが政府からの緊急融資も救済買収もされなかったのでしょう？
それぞれ詳しく見ていきましょう。
なぜ政府からの緊急融資が行われなかったの？
政府からの緊急融資を得られなかった理由は三つあるといわれています。
- レバレッジを利かせて儲けていた投資会社に対する世論
- アメリカ議会はリーマンブラザーズの破綻の影響をウォール街の中だけだと思っていた
- クレジットデフォルトスワップが問題となっていた
いずれにせよ、当時のアメリカはあまりリーマンブラザーズの倒産を救済する気がなかったのです。
政府からの緊急融資を得られなかった理由その1、レバレッジを利かせて儲けていた投資会社に対する世論
レバレッジを利かせて儲けていた投資会社に対する世論が、政府からの緊急融資を得られなかった1つの理由です。
レバレッジは日本語で「てこ」という意味です。「てこの原理」などで使われる言葉です。
もともと100万持っていて5パーセントの利益で5万円儲かっていたとしましょう。
200万の借金というてこをいれ、300万円を投資すると、15万儲かるようになります。
これを投資用語で「レバレッジを利かせる」といいます。
リーマンブラザーズをはじめとする投資銀行はこういったレバレッジ、つまり借金をすることで儲けていました。
借金をすることによる多額の給与なのに借金を帳消しにするのはおかしいですよね。帳消しにするならいくらでも借金してよいことになってしまいます。
政府からの緊急融資を得られなかった理由その2、アメリカ議会はリーマンブラザーズの破綻の影響は小さいと考えていた
アメリカ議会はリーマンブラザーズの破綻の影響が小さいと思っていたため、リーマンブラザーズは政府からの緊急融資を得られませんでした。
実はリーマンブラザーズが危機に陥った時、当時のブッシュ大統領は緊急融資をしようとしたのです。
しかし多くの人に影響は出ないと考えていたアメリカ下院は緊急融資を否決。
そのため緊急融資が行われなかったのです。
アメリカ大統領は権限が強く、大統領令という形で緊急融資を行うこともできました。
しかしこの下で解説するクレジットデフォルトスワップの問題により、リーマンブラザーズへの緊急融資は後回しとなってしまったのです。
政府からの緊急融資を得られなかった理由その3、クレジットデフォルトスワップが問題となっていた
当時アメリカではクレジットデフォルトスワップが大きな問題となっていたため、リーマンブラザーズは政府からの緊急融資を得られませんでした。
クレジットデフォルトスワップは、お金を貸していた相手が返済できなくなった時に保険金が支払われます。
サブプライムローンの影響で破たんが続くと、保険会社は大量の保険金を支払う必要があります。
さらにクレジットデフォルトスワップは、誰にでも契約が結べるという特徴があったのです。
つまりお金の取引が一切ないひとでもクレジットデフォルトスワップを結ぶことができ、破たんしたときには保険金が手に入ったのです。
こうした結果44兆1000億円もの巨額な保険金を支払うこととなったAIGが破たんしかけました。
当時アメリカで一番大きかった保険会社のAIGが倒産すれば、生命保険や医療保険なども取り扱う保険会社なので一般の人にも被害が及びます。
そのため政府はAIGに80兆5000億円の緊急融資を行い、アメリカ国有化します。
一般の人に直接被害のないと思われたリーマンブラザーズは、クレジットデフォルトスワップによって政府からの緊急融資を得られなったのです。
なぜ救済買収が行われなかったの？
救済買収が行われなかった理由は３つです。
- 銀行にとってリーマンブラザーズを買うメリットがなかった
- イギリス政府の圧力
- ウォン安
実はリーマンブラザーズを救済しようという会社はいろいろありました。日本では野村證券などが買収に名乗りをあげていたのですが、最終的には３つに絞られました。
- バンクオブアメリカ（アメリカの銀行の中で総資産2位、世界の銀行では15位）
- バークレイズ （イギリスの銀行の中で総資産1位、世界の銀行では6位）
- 韓国産業銀行 （韓国の会社の中で総資産7位の銀行）
救済買収が行われなかった理由その1、銀行にとってリーマンブラザーズを買うメリットがなかった
銀行にとってリーマンブラザーズを買うメリットはありませんでした。サブプライムローンが入ったCDOは非常に不透明だったからです。
あまりにごちゃまぜにCDOにしすぎた結果、どのサブプライムローンがどのCDOにどのくらいはいっているのかが管理できていなかったのです。
なのでリーマンブラザーズを救済買収すると、なんだかよくわからないもの（CDO）も大量に引き受けることになります。
サブプライムローンが返済されなくなり現金が足りなくなってきた銀行は、CDOを大量に発行していた投資銀行をあまり買収したくなかったのです。
リーマンブラザーズはCDOを持っていた上に、緊急融資もなく、誰も買いたがりませんでした。
そのためアメリカ国内の銀行にはどこにも救済買収されなかったのです。
救済買収が行われなかった理由その2、イギリス政府の圧力
残ったリーマンブラザーズの交渉先であるバークレイズはイギリスの銀行です。当時バークレイズサブプライムローンも扱っていたので、サブプライムローンの問題が表面化してきて、経営が悪化していました。
そんななかでバークレイズがリーマンブラザーズを買えば、バークレイズが経営破たんすることは目に見えています。
バークレイズはイギリスで一番の総資産を誇る銀行なので、なにかあればイギリスの税金を使って救済しなければなりません。
なのでリーマンブラザーズとの交渉を政府から止めるように言われたのです。そのためバークレイズにも救済買収されなかったのです。
救済買収が行われなかった理由その3、ウォン安
最後に残った韓国産業銀行でしたが、当時ドル、ウォンの為替は韓国政府の財政赤字で圧倒的にウォン安でした。
なので韓国産業銀行がドルを調達することが難しかったのです。なので韓国産業銀行との交渉も打ち切られました。
目安としては1ドルあたり1000ウォンを超えるとウォン安。下回るとウォン高。
リーマンショックで経済が後退！
リーマンショックの影響はすさまじく、様々な国の経済が後退しました。
上の図はアメリカ、中国、日本、イギリスのGDPのグラフ（世界銀行発表）です。（Google ファイナンスより）
緑色のアメリカとイギリスのグラフが2008年から2009年の間にへこんでいるのがわかります。
しかし実は赤い日本はあまりGDPが下がったようには見えません。青の中国も同様です。
日本や中国では、サブプライムローンやCDOがあまり一般的ではなかったからです。
リーマンショックで日本での影響、円高
ですが2008年から2010年あたりで、なんとなく「景気が悪いのだなあ」という印象があったと思います。
日本の景気が悪かったのは以下の通り。
- STEP.1リーマンショックが起きるこのときは日本は影響ナシ
- STEP.2日本円が買われる円高になる。
- STEP.3円高で輸出している企業にダメージここで日本への影響が出てくる
- STEP.4日本の景気が悪くなる不景気に。
こういう流れで不景気だったのです。
アメリカで経営破たんする企業が増えた結果、損を減らすために円が一気に買われ、円高になりました。
日本は治安もよく日本円の信用も高いので、経済的になにかあれば必ずと言っていいほど円が買われます。
2008年9月15日に1ドル＝約105円でした。その後12月27日には1ドル＝約87円で、3か月で約18円も下がったのです。
日本は輸出が多い国です。1980年以降震災の影響のあった2011年から2015年を除いて、輸出が輸入を上回っています。
1円円高になるだけで、海外への輸出を多く行う企業は非常に痛手を受けます。
たとえばトヨタでは1円円高になるだけで、400億円損するといわれています。
それが105円から87円になったら単純計算でトヨタにとって7200億円の損です。
円高によって日本の会社は大きなダメージを受けたので、景気が悪くなったのです。
リーマンショックから学べること
いままでリーマンショックについて学んできましたが、ここから以下の2点を投資に生かしてみましょう。
- レバレッジは危険
- 自分が扱っているものが何かしっかりと知る必要がある
リーマンショックから学べることその1、レバレッジは危険
レバレッジが原因で、リーマンブラザーズの負債は64兆円という巨額に膨れ上がりました。
レバレッジについて簡単なおさらいです。レバレッジは借金をすることで利益を増やすことをいいます。
リーマンブラザーズはなんと32倍という非常に高いレバレッジを効かせていました。つまり100万円の元手で3200万円分の株を買っていたのです。
この場合、3パーセントの損するだけで借金を背負うことになります。（金利は考えない）
| 100万円÷3200万円＝3.125％ |
信用取引では現在3.3倍なので、たとえば100万円の元手で330万円まで株を買うことができます。
反対の言葉は現金のみで取引をする現金取引。
信用取引では30パーセント損すると借金を背負うことになります。（金利は考えない）
| 100万円÷330万円≒3％ |
借金を背負うだけでなく、元手さえなくなってしまうこともあります。
なので信用取引は決してせず、現金取引を行いましょう。
リーマンショックから学べることその2、自分が扱っているものが何かしっかりと知る必要がある
リーマンショック当時売られていた絢爛豪華で安心なものは、実はただの爆弾でした。
このことから学べるのは利益にばかり注目するのではなく、しっかりと何を扱っているのかを理解しなければならないということ。
一度サブプライムローンの支払いがとまれば全体がとまることは目に見えていました。
ですが利益のためにか、もしくはそのリスクに気づいていなかったのかはわかりませんが、サブプライムローンを作り続けました。
格付けに関しても、サブプライムローンの問題が表面化してやっと格付けを下げたのです。
実は格付け会社は投資銀行からお金をもらって格付けをします。そのため格付けを下げると仕事が減ってしまいます。そういう事情もあり、格付け会社はCDOを高く評価していたのです。
たとえば投資家の中で総資産が1位のウォーレンバフェットは仮想通貨について投資をしていません。
「殺鼠剤の二乗」というむずかしいたとえで厳しい評価をしています。単純に仮想通貨について納得していないからこういう評価を下すわけです。
同じようにあなたも何でもかんでも投資するのではなく、その投資しているものについてしっかりと理解して納得できてから投資をしましょう。
